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【環境実績紹介】調査・浄化技術紹介

土壌汚染対策法に基づいた土壌汚染調査

 

土壌汚染対策法に基づく調査は環境省から指定を受けた業者でなければ実施できない。また、大阪府に限っては地域的な特性で大阪府からの指定を受けていなければいけない。環境事業部は両方の指定を受けており全国対応の調査を行うことが出来できます。

環境省指定調査機関
   環境省2004-1-87 (指定日:平成16年2月20日)
大阪府指定調査機関
   大阪府H16-1-20 (指定日:平成16年8月25日)


原位置浄化技術 (ホットソイル工法)

 

ホットソイル工法は、第1種特定有害物質(VOC)に汚染された土壌に、ホットソイル材を添加・混合し、水和反応熱を利用して汚染物質を揮発分離させる技術です。
大きな特徴は、
①汚染土壌を搬出することなく、原位置で確認しながら処理
②短期間での施工が可能であり、安価で経済的
③特に高濃度汚染に有効であり、処理土は再利用が可能
④産業廃棄物の発生がない環境にやさしい工法
※事前に添加量を決定するテーブルテストが必要です。



掘削除去浄化技術

 

掘削除去浄化技術のメリットは、その場から短期間で、完全に汚染土壌をなくすこと。反対にデメリットは、『高価』であること。山崎建設は、今まで培ってきた重機土工技術・環境技術・全国ネットワークをフル活用して、
①最適な工法選択(土留め等)による施工費の低減
②お客様にも近隣住民にも安心を与える施工技術
③簡易分析を併用した汚染除去のリアルタイム確認
④効率的で経済的な汚染土壌処理先の選定
などを組み合わせ、安価な掘削除去浄化を実現します。

 


不溶化処理技術

 

重金属類の溶出汚染(第2溶出基準値以下)が検出された土壌に対して不溶化材を混合攪拌し再溶出させない技術。不溶化材の種類も多種多様で数社とタイアップしています。より経済的かつ能力を最大限に発揮できる材料選定も重要であるが、混合攪拌技術も同じく重要である。土壌汚染対策法の改正に伴い脚光を浴びる可能性が高い対策工法です。
※1.含有汚染に関しては対応できません。
※2.浄化工法ではなく対策工法です。



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